【84人にアンケート】オススメのバーチャルオフィス10選を紹介！！

「バーチャルオフィスってなに？？」
「バーチャルオフィスを利用すると何がいいの？？」

起業を考えている方やネットショップの運営している人は、よく「バーチャルオフィス」というサービスについて耳にすることがあるでしょう。

ですが、一体何なのかよくわかっていない方も多いと思います。

そこで今回は、このバーチャルオフィスを利用するメリット・デメリット、利用者84人に実際にアンケートをとった内容(利用者の事業、主な利用用途)などを紹介していきます。

この記事を最後まで読むことで以下の３つについて理解することができます。

• バーチャルオフィスのメリット・デメリット
• バーチャルオフィスを利用者の事業や利用用途
• オススメのバーチャルオフィス

バーチャルオフィスとは？？

バーチャルオフィスは、物理的なオフィススペースがない分、事業用の住所や電話番号を低コストで借りることができるオフィスサービスです。

このサービスを利用することで、わざわざ物理的なオフィスを借りなくても事業を始めることができます。

バーチャルオフィスでできること

バーチャルオフィスでできることをもう少し具体的に紹介します。 主に以下のようなことができます。

• 住所利用が可能
• 固定電話番号やFAXの利用が可能
• 郵便物を受け取ることが可能
• 会議室の利用が可能

住所利用が可能

バーチャルオフィスで提供されている住所を利用することができます。

利用方法として主に以下が挙げられます。

開業届への記入が可能

バーチャルオフィスは、開業届けに記入する事業所の住所として利用することが可能です。

これにより、個人事業主は自宅住所をビジネスに関連する公的な文書に使用することなく、開業を行うことができます。

特にプライバシーを重視する事業者にとって重要な利点となります。

法人登記が可能

法人登記ができるバーチャルオフィスがあります。

賃貸で事務所を借りる場合、事業を行うことは可能でも物件のオーナーによっては、法人登記を禁止している場合もあります。

そのため、事業を法人化したい場合、バーチャルオフィスを利用すると良いでしょう。

HPやネットショップへの掲載が可能

HPやネットショップを開設した際、自宅の住所の掲載には抵抗があるという方も少なくないでしょう。

そのような方は、バーチャルオフィスの住所を掲載することをオススメします。

自宅の住所を公開する必要もないため、セキュリティの面でも安全です。

固定電話番号やFAXの利用が可能

固定電話番号やFAXが、バーチャルオフィスで利用できます。

ビジネスにおいて、固定電話番号があるかどうかは企業の信頼性やイメージにも繋がってきます。

固定電話番号があるだけで、企業としてしっかりした基盤があるという考えにもなります。

電話は固定電話に掛かってきた分を、自分が普段使っている携帯電話に転送することができます。

FAXも同様に転送や、届いた書類の回収が可能です。

また、バーチャルオフィスにはオペレーターが付く場合があります。

オペレーターがいるオフィスは、秘書のように1度オペレーターが出て、その後手動で転送してもらえます。

オペレーター料金が別途必要になるオフィスもあるため注意しましょう。

郵便物を受け取ることが可能

住所をバーチャルオフィスに登録することで、郵便物を受け取ることができます。

バーチャルオフィスに届いた荷物は、自身で取りに行ったり転送してもらえる場所もあるため、業務上必要な郵送物の活用が上手くできます。

会議室の利用が可能

バーチャルオフィスサービスの中には、会議室や打ち合わせスペースの利用が可能なオプションが提供されることがあります。

これにより、顧客や取引先との対面での打ち合わせや商談が行えます。

サービスプランによっては、これらのスペースが基本料金に含まれている場合もあれば、別途料金が必要な場合もあります。

事業をする際にバーチャルオフィスを利用するメリット

事業をする際にバーチャルオフィスを利用するメリットを4つご紹介します。

• コストの削減が可能
• プライベートの情報を開示しなくて良くなる
• プライベートの情報を開示しなくて良くなる
• 短期間での利用開始

コストの削減が可能

バーチャルオフィスの利用によるコスト削減は、多くの企業や個人事業主にとって大きな利点です。

実際のオフィススペースを保持する場合、敷金、礼金、仲介手数料などの初期費用がかかります。

さらに、家賃や水道光熱費、管理費用などの固定費も継続的に発生します。

これに対して、バーチャルオフィスでは、これらの費用の多くを節約できます。

都心一等地の住所の利用可能

バーチャルオフィスを利用することによる大きなメリットの一つは、都心一等地の住所をビジネスアドレスとして使用できる点です。

これは、特に企業のイメージやブランドを重視する事業者にとって重要な利点となります。

通常、都心の一等地にオフィスを構えるとなると、高額な家賃や関連費用が発生しますが、バーチャルオフィスを利用することで、これらのコストを大幅に削減できます。

プライベートの情報を開示しなくて良くなる

企業は低コストで、都心のビジネス一等地に「所在している」という印象を持たせることが可能になります。

バーチャルオフィスでは、代わりに提供される住所をビジネスアドレスとして使用できるため、自宅の住所を直接公開することなく事業を運営できます。

これにより、自宅のプライバシーを保護し、個人的な安全を確保することが可能になります。

短期間での利用開始

バーチャルオフィスの利用開始が短期間で可能な点は、特に迅速なビジネス展開を求める企業や個人事業主にとって大きな利点です。

通常のオフィススペースを借りる場合、内見、契約手続き、設備の準備などに時間がかかります。

これに対し、バーチャルオフィスの場合、物理的なスペースの準備が不要なため、契約手続きが完了次第、ほぼ即座にサービスを利用開始できます​。

事業をする際にバーチャルオフィスを利用するデメリット

事業をする際にバーチャルオフィスを利用するデメリットを3つご紹介します。

• 法人口座を持てない場合がある
• 業種によっては開業できない場合がある
• 住所検索でバーチャルオフィスだとバレる

法人口座を持てない場合がある

バーチャルオフィスだと、銀行で法人口座が開設出来ない場合があります。

全てのバーチャルオフィスができないという訳ではありませんが、過去にバーチャルオフィスの登録事業者による不正な口座開設があったことで開設がしにくくなっているようです。

バーチャルオフィスのようなまだ歴史が浅いサービスは、不正があると一旦ことが収まるまで利用できなくなるということがおきます。

今は、バーチャルオフィスで複数の会員が口座開設できているという事例も多くあるため、全くできないということはなくなりました。

しかし、まだ口座を持てない可能性も残っているので注意が必要です。

業種によっては開業できない場合がある

バーチャルオフィスの使用には多くのメリットがありますが、業種によってはバーチャルオフィスを開業の拠点として利用することができない場合があります。

これは、特定の業種が法的または業界固有の要件を満たす必要があるためです。

例えば、職業紹介業のように面談を行うための個室を必要とする業種では、バーチャルオフィスではこれらの要件を満たすことが難しいです。

他にも以下のような業種ではバーチャルオフィスでの開業はできません。

• 税理士
• 弁護士
• 司法書士
• 行政書士
• 人材派遣業
• 古物商
• 有料職業紹介業
• 宅地建物取引業
• 金融商品取引業
• 産業廃棄物収集運搬業など

住所検索でバーチャルオフィスだとバレる

バーチャルオフィスで開業しているかは、ネットの住所検索で安易にバレます。

バーチャルオフィスでの開業ができる事業でも、もし取引先の人に住所を調べられた時バーチャルオフィスであることがバレると良いイメージが付かないことがあります。

まだバーチャルオフィスが世の中に浸透していないので、取引相手の人は「よく知らない場所を借りて、事業をしているのでは？」と疑う人がいるということです。

ただし、バーチャルオフィスで開業をすることは何も怪しいことではないため、その点はきっちり説明するようにしましょう。

後々住所について言われそうな取引相手には先に、伝えて説明しておくなど配慮も必要です。

バーチャルオフィスの相場は？？

バーチャルオフィスを利用するための相場は、オフィスのあるエリアによって異なります。

ビジネスの中心地以外では、月額1000円～オフィスを借りることもでき、とても低コストで済みます。

東京都23区内は、ビジネスをする上での需要が高いため月額5000円～という相場です。

東京都23区以外でも、ビジネスとしての需要が高い地域や、おしゃれな場所だと家賃と同じでオフィスのレンタル代も高くなってきます。

高い地域では、月額1万円以上の場所もあるため自分の事業に必要な機能を兼ね備えているエリアでのレンタルオフィスを検討しましょう。

バーチャルオフィスはこんな人にオススメ

バーチャルオフィスは、以下のような事業を行う予定のある人や既に行っている人にオススメです。

• スタートアップや中小企業
• オンラインショップ運営者
• リモートワークやフリーランス

スタートアップや中小企業

初期費用を抑えたい新規事業や小規模な企業にとって、バーチャルオフィスはコスト削減の大きな手段となるので、オススメです。

オンラインショップ運営者

特定商取引法に基づく住所表示の必要性があるオンラインショップ運営者にとって、自宅住所を公開せずに事業を行うことが可能です​。

リモートワークやフリーランス

場所に依存しない働き方をしている個人事業主やフリーランスにとって、固定のオフィススペースが必要ないため、バーチャルオフィスは理想的と言えるでしょう。

【84人にアンケート】バーチャルオフィスの主な利用用途は？？

バーチャルオフィスの利用者は、どのような目的で利用しているのか気になりますよね。

そこで、実際にバーチャルオフィスの利用者84人に主な利用用途について聞いてみました。

すると、以下のような結果になりました。

利用者の多くは、ネットショップやHPへの住所掲載、法人登記などで利用していることがわかりました。

【84人にアンケート】バーチャルオフィスはどんな業種の方が利用しているのか

バーチャルオフィスはどんな業種の方が利用しているのかも聞いてみました。

その結果、多岐にわたる業種の方が利用していることがわかりました。

中でも小売業やIT系の業種の方で半数を占めていました。

【84人にアンケート】オススメのバーチャルオフィス10選！！

ここまでバーチャルオフィスについて紹介してきました。

ですが、バーチャルオフィスは数多くある中で結局どのサービスを利用したらいいかわからないという方も少なくないでしょう。

実際に利用者がどのサービスを利用しているのかアンケートをとりました。

その結果が以下になります。

それぞれどんなサービスなのか、なぜ利用者はそのサービスを選んだのかなど詳しく紹介していきます。

GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは、月額660円から利用可能な格安のバーチャルオフィスサービスです。

日本全国に複数の拠点を持ち、東京、横浜、名古屋、大阪、京都、神戸、福岡など主要都市に位置しています。

このサービスでは、郵便物の写真をマイページで確認し、必要に応じて即時転送や破棄を指示できるオプションが用意されています。

また、追加の宛名（屋号等）を登録することも可能です。

GMOオフィスサポートでは、GMOあおぞらネット銀行の特別な口座開設サポートも提供しており、振込手数料が他行宛てでも145円と低価格です。

新規契約時には特典として「初年度基本料金3ヶ月分無料プログラム」が適用される場合もあります。

初年度月300円〜

DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスとは、合同会社DMM.comが運営するバーチャルオフィスです。

DMMバーチャルオフィスで借りられるオフィスは、東京都内の一等地にあります。

ブランドイメージもしっかりつけることができる上に、スマホで郵便物の受け取りができたりなど便利にオフィス業務ができます。

2021年6月に始まったサービスであるため、まだ情報は少ないですがオフィス無しで働く事業者をバックアップしてくれるサービスです。

DMMが運営

Regus

Regusは、日本国内で185拠点以上、世界120カ国以上に4,000拠点以上を持つオフィスサービスです。

Regusは、バーチャルオフィスだけでなく、レンタルオフィス、コワーキングスペース、時間貸し会議室などのサービスを提供し、個人事業主、中小企業、大企業など様々な規模のビジネスニーズに対応しています。

業界最大規模

work.Go

work.Goは、東京都目黒区碑文谷に位置するコワーキングスペースで、自宅のような安らぎとオフィス環境が必要な方々に適した施設です。

このスペースでは、自分のペースやスタイルに合わせて快適に作業ができる環境を提供しています。

料金体系として、一時利用のドロップインや月額リミットプランがあり、法人登記や住所利用のための実質0円プランも提供されています。

営業時間は8:50から25:00までと広く、土日祝日も利用可能です。 施設内にはWi-Fi、電源、個室ブース、モニター設置席などの設備が整っており、白黒コピーは1ヶ月100枚まで無料で利用できます。

さらに、フリードリンクやフリースナック、高速10GBネット環境、国内有名ブランドのオフィス家具などが提供されています。

アクセスについては、東急東横線「学芸大学駅」東口から徒歩9分の場所にあります。

入会金無料

ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、全国の主要都市に拠点を持ち、フリーランスや個人事業主、ノマドワーカーなど様々な職業の方々が利用しています。

テレワークを実施するためのオフィス移転先としても利用されており、法人住所登記から電話秘書対応まで、起業に必要なオフィス機能が一通り揃っています。

会員には、無料の郵便転送サービスや、必要に応じて即時に転送可能なオプションサービスも提供されています。

また、電話転送サービスや電話秘書代行サービスもあり、地域の固定電話番号を提供しています。

さらに、来客対応サービスや貸し会議室サービスも提供しており、会議室は上質なインテリアに囲まれた空間で、様々な用途に合わせて利用できます。

料金プランはエコノミープラン、ビジネスプラン、プレミアムプランと多様で、会員様はどの拠点のレンタル会議室も同じ料金で利用できる利点があります。

また、起業家をサポートする割引プランもあり、特定の条件に該当する場合、初期費用や1ヶ月間の基本料金が無料になるサービスも提供されています。

1ヶ月基本料金無料

レゾナンス

レゾナンスは、株式会社レゾナンスが運営するバーチャルオフィスです。

東京都のビジネス街にオフィスを保有しており、質の良い住所で法人登記が可能です。

東京都のビジネス街という好立地ですが、リーズナブルな価格でバーチャルオフィスを借りることができます。

その他にも受付に人が常駐していたり、みずほ銀行の法人口座を紹介してもらえたりと、サービスの幅が広いです。

顧客満足度No.1

PocketOffice

PocketOfficeは、東京都渋谷区に拠点を置くバーチャルオフィスサービスです。

月額980円から利用可能で、法人口座開設が可能な銀行口座開設サポート、郵便物転送サービス、電話転送サービス、ホームページ運用支援、補助金・助成金受給支援など、ビジネスに必要な機能を提供しています。

特に起業家、事業者、ネットショップ運営者、フリーランス、インフルエンサー、アーティストなどに適しており、渋谷駅から徒歩5分の立地にあるオフィスをビジネス拠点として利用できます。

オプションサービスとして、郵便物の週一転送や会議室利用、ホームページ制作なども提供しています。

今なら3ヶ月無料

ユナイテッドオフィス

ユナイテッドオフィスは、月額2,100円で東京都内の一等地にあるバーチャルオフィスサービスを利用できます。

このサービスは、法人登記が可能な住所の提供、貸会議室、郵便転送、専用電話番号、電話秘書サービスなど、ビジネスに必要な機能を格安価格で提供しています。

また、ユナイテッドオフィスは、創業支援、不動産コンサル、宅建取引業の免許保有会社としても運営されています。

20年の実績

バーチャルオフィス1

バーチャルオフィス1は、東京の渋谷と広島に拠点を置く格安のバーチャルオフィスサービスです。

このサービスは、特に低価格で法人登記が可能な住所を提供することに特化しています。

利用料金が非常にリーズナブルである点が大きな特徴で、月額880円からのプランが提供されているとのことです。

バーチャルオフィス1の提供するサービスは、企業や個人事業主がビジネスを立ち上げる際に必要とされる基本的な機能をカバーしています。

こうしたサービスは、初期投資を抑えたいスタートアップや、オフィススペースを持たずに事業を運営したいSOHO、リモートワークを推進する企業にとって特に魅力的です。

バーチャルオフィス1は、こうしたニーズに応えるべく、柔軟なサービスを提供しているようです。

ワンプランだけ!!

Karigo

Karigoは、株式会社Karigoが運営するバーチャルオフィスです。

全国展開をしているため、様々な地域でKarigoのオフィスを利用することができます。

Karigoでは、基本料金に法人登記用の住所利用料が含まれているため、格安でバーチャルオフィスを利用することができます。

店舗によっては、貸会議室やレンタルスペースも利用できるようになっています。

全国に展開!!

迷ったらGMOオフィスサポート

バーチャルオフィスについて10個紹介してきました。

他にも数多くのバーチャルオフィスがあるので、どこのバーチャルオフィスにするか迷いますよね。

そんな方は、GMOオフィスサポートを選ぶと良いでしょう。

GMOオフィスサポートは、GMOが運営しているので、安全性が高く、とにかく利用料が月額660円〜ととても安いです。

また、今なら6ヶ月間利用料が無料なので、お試しでバーチャルオフィスを利用したいと思っている方はこの機会に利用してみてください。